第1298号（平成27年10月5日）

台湾粉塵（ふんじん）爆発事故における「日本医師会 三学会合同熱傷診療支援医師団」の活動を報告

左から石井常任理事、松田教授、 松村教授、佐々木講師

　台湾粉塵爆発事故における「日本医師会　三学会合同熱傷診療支援医師団」の支援活動に関する報告が9月9日、日本集中治療医学会・日本救急医学会・日本熱傷学会の3学会代表者同席の下、日医会館で行われた。
　本支援は、台湾医師会とのiJMAT（international Japan Medical Association Team）構想による「災害時の医療・救護支援における医師の派遣と支援体制の相互承認に関する日本医師会と各国医師会との間の協定」に基づく緊急医療支援の要請を受けて実施したものである。
　派遣期間は7月12〜15日の3日間であり、日本集中治療医学会・日本救急医学会・日本熱傷学会の3学会から推薦された熱傷治療の専門家6名が、現地で支援活動を行った。
　まず、石井正三常任理事は、本支援活動の経緯について、「重症度の高い患者が多い」「日本から寄贈された人工皮膚、医療用品等を用いた治療に際し、日本の専門の医師の協力が必要である」との理由から、今回の医師団の派遣に至ったと説明した。
　続いて、支援団団長である松田直之日本集中治療医学会／名古屋大学大学院救急・集中治療医学分野教授は、全身管理の分野において日本集中治療医学会、緊急性及び熱傷に関して日本救急医学会、熱傷創の管理の長期にわたるフォロー及び緊急時のフォローとして日本熱傷学会の3学会が日医の下に結集したと説明。
　現地では、5つの病院で診療支援に当たり、台湾衛生福利部の意向により、主に80％以上の熱傷面積の患者についての治療や情報交換を行い、帰国後も、各自が個々の病院で接触した医師や医療従事者とメールを通じて情報共有をしているとした。
　また、衛生福利部や外交部とも情報交換を行い、今後、より一層の医療協力体制を深めていくことを確認した他、7月30日に締結された『iJMAT協定』（別記事参照）について触れ、「日医のおかげで、このような活動が今後も広く普及できるような環境が整ったことをうれしく思う」と述べた。
　松村一日本熱傷学会／東京医科大学病院形成外科主任教授は、熱傷創の専門家として派遣された医師として、特に熱傷によって壊死した組織をどのように健常な状態に持っていくかに関して、台湾の医師と多くの議論を行ったと報告。
　また、「大規模災害という制限された中で、いかに効率よく多くの患者を診るかということに尽力した」と述べた上で、「現在、台湾の患者の熱傷創は良好な状態にあるとの報告を受けている。熱傷創の管理という面では終息に向かっているのではないか」との見解を示した。
　佐々木淳一日本救急医学会／慶應大学医学部救急医学講師は、遠方で夜間にもかかわらず、発災後3時間で500人余りの重傷熱傷患者が市内の病院へ分散搬送されていたこと、また、衛生福利部が全ての患者の状況を随時モニタリングしながら把握していたこと等、学ぶべきところも多かったと振り返るとともに、今回の経験を活かして、熱傷医療、災害医療に、より貢献していきたいと述べた。